WealthNaviをやめた7つの理由！解約して出金するタイミングも解説！

WealthNaviは「ロボアドバイザー」がすべて自動で資産運用をしてくれる画期的な投資方法の1つを提供しているサービスです。これまで人間が行っていた資産運用を「ロボアドバイザー」を使って、全世界50各国1万以上の上場企業に分散投資を行い、長期的なリスクの低い資産運用を実現しています。

2019年6月現在、預かり資産は1,400億円、運用者数は12万人を超えており、非常に信頼度の高い資産運用方法として注目を浴びていますが、そこには利用するデメリットやリスクがあることを覚えておきましょう。

本記事では、これから将来のために投資を考えている人のために、WealthNaviを利用するデメリットや解約理由になり得るポイントをまとめてみました。これからWealthNaviを利用する人は参考にしてみてください。

実際にWealthNaviで投資運用を行った上で、解約する理由になり得るポイントは下記の7項目となります。

・【WealthNaviのデメリットとやめた理由その1】手数料が高い
・【WealthNaviのデメリットとやめた理由その2】手数料の割引が少ない
・【WealthNaviのデメリットとやめた理由その3】最低投資額が高い
・【WealthNaviのデメリットとやめた理由その4】買付には条件がある
・【WealthNaviのデメリットとやめた理由その5】NISAが利用できない
・【WealthNaviのデメリットとやめた理由その6】DeTAXの機能
・【WealthNaviのデメリットとやめた理由その7】勝手にVTIを売却される

上記それぞれの解約のきっかけになり得るポイントを個別に紹介していきます。

WealthNaviを利用する上で手数料の高さは多きなデメリットとなります。WealthNaviの手数量は投資金額、運用金額の1%となります。また、この手数料に消費税がかかるので、合計で1.08%の手数料という計算になります。

また、今後の増税を加味すると運用金額の1.10%が手数料として差し引かれるので、1,000万円の運用で年間11万円の手数料を支払うという形となります。運用額が少額の場合は、そこまで手数料について気にする必要はありませんが、運用額が多くなるほど手数料は高くなります。この手数料の高さはWealthNaviを始める前に覚えておきましょう。

WealthNaviは運用金額を増やしても、手数料の割引は最大で0.10%（5年運用）となります。その他の「投資信託」の運用手数料は0.5%以下のものがほとんどです。その他の投資信託とはシステムが違うため、一概にどちらの投資信託を利用するかは明言できません。

しかし、利回り1.08%を取るだけでも非常に困難なご時世ですので、5年の割引後手数料の0.98%は非常に高額な手数料であると言えるでしょう。

WealthNaviの最低投資開始金額は10万円となります。利用するWealthNaviのサービスによって異なりますが、10万円の投資は、少ない金額から開始したい個人にとっては高額な料金なのではないでしょうか。

WealthNaviのデメリットは、個人投資家にとって最低投資金額が高いという点です。WealthNaviは1万円から積立式の投資が可能ですが、2万円以上の金額に達しない場合はETF自動追加購入がされません。

つまり、実質一口2万円から積み立てておかなければ、それ以下の金額で投資しても、買い付けされないので、利益を生み出さないということになります。また、投資金額に対して手数料が差し引かれるので、少額で投資をしたい個人投資家にとってハードルが高いということになります。

WealthNaviはNISAを利用することができないというデメリットがあります。NISAを知らない人ために、簡単にNISAについて解説します。NISAは日本国民の資産運用を助けるための制度で、年間120万円の投資金額までであれば、運用益にかかる税金20.315%が非課税になる制度のことを指します。

NISAの非課税期間は5年間と中期運用も可能で、投資期間は2023年までとなっております。個人投資を少額で行う場合はNISAを利用したいところですが、WealthNaviはNISAに対応していないという点も大きなデメリットとなります。

WealthNaviでは「DeTAX」と呼ばれるロボアドバイザーを導入しており、「DeTAX」が資産を運用します。この「DeTAX」は簡単に説明すると、今期中の利益を逆算して、翌年度の税金負担を軽減するための機能となります。

必ず利益を出すことを前提に稼働している機能ですが、利益を追求しすぎて記帳なメインの銘柄を売ってしまうこともあるので注意が必要です。

VTI（米国株）が運用益の主軸を担っている場合でも、税負担を軽減して利益を出すために売却してしまう場合もあります。これは、あくまで利益を出すための算出・行動の結果ですが、完全自動で資産運用を任せる形なので、自分の裁量でコントロールしたい人には向かないということが言えます。