メルカリは国内最大の人気を誇るフリマアプリです。日本だけで総ダウンロード数が8,000万を超えていますが、トラブルの話が少なくなく、安全性を疑問視する声もあがっています。メルカリは危険なのか？メルカリの安全性を出品者・購入者お互いの視点からまとめました。
インターネット上で市場価格より安価に商品を売買できるメルカリは、現代人にマッチした理想的なフリマアプリです。しかし、全く素性の分からない者同士での取引に不安や警戒心を持つ方も少なくありません。
メルカリは安全なサービスなのか、まずはメルカリの運営会社情報や具体的な利用手順などを見ていきましょう。
メルカリは、東京の六本木ヒルズに本社を構える株式会社メルカリによって運営されています。日本国内だけでなくアメリカと英国にも支社があり、グローバルな事業を展開している会社です。
設立は2013年2月。創業からわずか3年で40億円を超える売上高を記録し、2018年6月19日には東証マザーズに新規上場。メルカリのIPOは公募価格の3,000円を66.7%上回る5,000円の初値を付け、株式市場の注目の的となりました。社会的信頼性は申し分ありません。
売上こそ堅調ですが米国版のメルカリ等への事業投資費が増大しており、コストを計上した結果40億円以上の赤字が続いています。業績不振が嫌忌され、メルカリの株価は一時2,000円割れの下落推移となりました。
しかし最近ではメルカリのスマホ決済サービス「メルペイ」への期待が高まり、株価も3,000円前後を緩やかに推移しています。メルペイの導入加盟店は順次拡大予定であり、事業の将来性には十分に期待できます。
出品者であろうと購入者であろうと、メルカリのサービスを利用するためには最初に会員登録を行う必要があります。
ヤフオク！で出品するためには月額462円（税抜）の会員費を払ってプレミアム会員にならなければなりませんが、メルカリでは会員登録費が無料なので安心です。
初回登録時に入力を求められる情報は以下の6つ。画面の指示に従って必要事項を入力するだけであり、専門知識一切不要です。アカウントを作るだけなら、ものの数分で完了するほど簡単です。
メルカリでは2017年12月頃から、初回取引時の出品者および一部の購入者の本人情報（住所・氏名・生年月日）の登録が必須になりました。それまでのメルカリは電話番号認証さえ通ってしまえば誰でも出品できてしまうお粗末な仕組みだったため、盗品転売などの犯罪対策に本腰を入れた形と言えるでしょう。
特に出品者は、登録した住所・氏名と売上金の振込口座名義が一致しない場合に振込申請を拒否されてしまうため、「やることリスト」から「本人確認書類を提出してください」をタップして以下のような本人確認書類を早めに提出しておいた方が良いでしょう。
メルカリ上での取引の手順は、オークションサイトとよく似ています。ただしヤフオク！では制限時間内に最も高い入札を行った者が落札しますが、メルカリでは最初から販売価格が決まっています。
購入希望者は出品者と値下げ交渉を行えるオファー機能もあり、より安価に欲しい物が手に入るのが魅力です。
出品者と購入者は実際に直接会う必要がないどころか、相手と一切言葉を交わすことなく取引を完結させることも可能です。メルカリの運営システムが取引工程を丁寧にナビゲートしてくれるので、初心者の方でも簡単にフリーマーケットの醍醐味を堪能できます。
多くの方が安心・安全に取引を行うために、メルカリは以下のような安全対策を実施しています。
ちなみにメルカリは、詐欺やユーザーへの嫌がらせなど過去に利用規約に反するような行動をとったユーザーの情報を記録しており、同じ住所・氏名でアカウントを再登録出来ない仕様になっています。利便性だけでなく安全性にも配慮されたサービスと言えるでしょう。
今やメルカリは、有名な芸能人の方々までもが買い物したり自分の私物を出品したりするほどの人気サービスとなりました。
当の利用者はメルカリをどのように評価しているのでしょうか？実際に利用したことのあるユーザーの間でのメルカリの評判を見ていきましょう。
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