Facebookに本名/実名以外で登録したい！偽名を使う方法や本名を非公開にする方法を解説！

今回は人気SNSのFacebookでの名前の設定について解説をしていきます。自分のアカウントで本名や実名で登録したくないというユーザーは是非こちらをチェックしてください。Facebookでアカウントを登録する場合に、本名や実名以外の偽名などを登録できるのかということからまずは説明していきます。疑問から解消していきましょう。

Facebookで本名や実名以外の名前をアカウントに登録できるのかということですが、物理的には本名、実名以外の名前を登録することは可能です。Facebookのアカウントを登録する場合に自分の名前ではない偽名を入力してアカウントを登録することは可能です。ただし、Facebookの規約的な面も考慮しなければなりません。後ほど説明します。

Facebookは多くの人が世界中でアカウントを登録して使っていますので、自分もFacebookに流れで登録しておきたいという時もあります。他の人につられるなどしてFacebookのアカウントを登録する場合に、本名を使うというのが1つどうしても引っかかるという方も少なくありません。このような場合にFacebookで偽名を使いたくなります。

とはいえFacebookはTwitterやInstagramとはサービスの趣旨が異なっていますので、同じように使うイメージで利用するのは少し困難です。Facebookは数あるアカウントの中でも匿名性が低いSNSということで知られています。では完全に自分の実名を非公開にすることが可能なのかと考えてしまいます。実際どうなのか以下で説明します。

Facebookでは、先ほども説明した通り匿名性の極めて低いSNSになっていますので本名を非公開にすることは不可能です。その代わりFacebookではハンドルネームを使用することが可能になっています。ただし、ハンドルネームを使ってFacebookを利用していても、実名を非公開にしてハンドルネームにすることはできない仕様になっています。

Facebookのアカウントにハンドルネームを登録するとどのようになるのかということですが、Facebookで自分の実名の表記と一緒にカッコの中に表記されることになります。ですので、自分の本名が登録されていることが前提となっています。このような表記でFacebookのアカウントは構成されています。使う場合は覚えておきましょう。

Facebookのアカウントに自分の本名ではなく、偽名を使うことが可能なのかということについて説明してきました。Facebookでは、自分の名前は必ず登録しないとなりませんので、ハンドルネームだけ設定して、これのみを公開することは不可能な仕様になっています。本名とハンドルネームが一緒に、アカウント名の部分に表示されることになります。

Facebookのアカウント名の表記の仕組みに関して理解できましたら次のセクションに進みましょう。ここからはFacebookのアカウントで本名ではなく偽名を使う方法について紹介します。どうしてもFacebookで自分の本名を非公開にして使っていきたいという方は、以下で紹介する項目について是非知っておいてから登録してください。

Facebookでのアカウント登録に関してですが、偽名での登録は物理的には可能となっています。つまり最初からFacebookに登録する名前をそのまま偽名の状態で登録することで、本名を使わずに使っていくことが可能です。ただし、Facebookで本名ではなく、偽名を使って登録する場合にいくつか注意しておきたい事がありますので紹介します。

アカウントに偽名を登録する場合に注意したいことはFacebookのガイドラインに抵触しないということです。場合によってはFacebookをいつものように使用できなくなってしまう可能性もありますので、非公開でアカウントを使っていきたい、本名を登録したくないという方は是非覚えておいてください。以下で2つの項目について説明しておきます。

Facebookのアカウントで偽名を使って登録する場合に注意したいのが、Facebookの規約で禁止されているということです。FacebookはTwitterとは異なり、アカウントは自分の名前でなければならないという規約が存在しています。偽名で登録するということは物理的に可能だということでしたが規約に関しては禁止されていることに留意してください。

自分の名前を偽名を使ってアカウント登録することで、本名を公開したくないという場合は、Facebook側に自分のアカウントを削除されてしまう可能性もあるということを理解した上で使用してください。偽名で登録していることがFacebook側に何らかの理由で発覚した場合は、アカウント停止の措置が取られてしまう可能性があるというわけです。